グローバル志向の読者に支持されている月額会員制ウェブメディア『クーリエ・ジャポン』では、60年以上も前からコーヒー事業を展開している伊藤忠商事食料カンパニー食糧部門コーヒー課が現在実施しているコーヒーのSDGs施策を紹介。担当社員へのインタビューを通して、「ブロックチェーン」を活用した新たな取り組みが読者から反響を呼びました。
【実施概要】
世界のコーヒー業界が抱える課題への解決法を
社員へのインタビューを通じて紹介
世界中のコーヒー業界が抱える「2050年」問題。気候変動などの要因によって、2050年には世界的にコーヒー豆が不足し、コーヒーが飲めなくなる日が来るかもしれないという深刻な問題の解決に取り組んでいる伊藤忠商事株式会社。
気候変動の抑制対策として、コーヒー栽培における「脱炭素」に向けた取り組みを実践。また、小規模生産者が多いコーヒー農園が抱える人的要因や産地のサスティナビリティ（持続可能性）と製品のトレーサビリティ（追跡可能性）に関しては、スイスに拠点を置くFarmer Connect SA社が開発したプラットフォーム「Farmer connect」に出資。「ブロックチェーン」を活用したこのプラットフォームには世界的に有名なコーヒー関連業者が名を連ねる中、アジアでは唯一、伊藤忠商事が出資しているという。
この「ブロックチェーン」の技術を使うことにより、消費者は製品にまつわるさまざまな情報を得られるとともに、生産者への支援も可能だという。
また、伊藤忠商事は総合商社としては唯一、人権・環境に配慮した調達方針を明文化し、サステナブルコーヒー豆の達成目標を2030年までに50％以上調達することを公表。その事実が、この記事を通して多くの読者に訴求されました。
世界的にコーヒー豆の栽培は小規模農家が行っていることが多いため、環境的要因・人的要因に影響されやすい
【反響・エピソード】
伊藤忠商事だからできるSDGsに対して
読者から「わかりやすい」との評価
コロナ禍によって「おうち時間」が増えたこともあり、日本人ひとりが１週間あたり家庭で飲むコーヒーの杯数が増えているという。そんなコーヒー愛飲者だけではなく、多くの読者に世界のコーヒー業界が抱える深刻な問題を提起するとともに、その課題解決に挑む伊藤忠商事の取り組みをわかりやすく訴求することができました。
【媒体】クーリエ・ジャポン 【広告主】伊藤忠商事株式会社
